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国立大学と同額の授業料で学べて、
しかも難関国公立大学大学院へ進学できる!
2027年度大学入学共通テスト利用選抜において、
下表（特待生区分対応表）の得点率で合格・入学し、
4年次に国公立大学大学院を受験する方へ
得点率に応じて授業料を減免します。
下表（特待生区分対応表）の得点率で合格・入学し、
4年次に国公立大学大学院を受験する方へ
得点率に応じて授業料を減免します。
第1号特待生
授業料を国公立大学と
同額とします。
第1号特待生
国立大学授業料標準額(535,800円)との差額を減免
- 理工学部:(1年次) 822,200円、(2年次以降)1,034,200円を減免
- 情報学部:(1年次) 542,200円、(2年次以降)724,200円を減免
第2号特待生
授業料を年間50万円減免します。
第2号特待生
特待生区分対応表
| 大学入学共通テスト 利用選抜方式 |
指定する得点率 | |
|---|---|---|
| 第1号特待生 | 第2号特待生 | |
| 前期4科目型・ 後期4科目型 |
73％ | 68％ |
| 前期5科目型・ 前期6科目型 |
68％ | 63％ |
| 前期7科目型・ 前期8科目型 |
68％ | 63％ |
上記の得点率は、特待生区分を判定するものであり、合格最低得点率ではありません。
昨年度の合格最低得点率はホームページをご確認ください。
期間
第１号・第２号特待生
ともに、４年間継続※1
ともに、４年間継続※1
学校推薦型選抜（公募制）、一般選抜で合格した場合も、大学入学共通テスト利用選抜に出願し、上記の得点率を満たすことで特待生に認定されます。※2
- ※1
- 原則4年間継続して特待生に指定しますが、以下の５つの要件を もとに進級時に継続審査を行います。
- １.
- 各年度の履修登録制限内で、30単位以上を修得していること
- ２-A.
- （第1号）その全修得科目のGPA成績が上位10%以内であること
- ２-B.
- （第2号）その全修得科目のGPA成績が上位15%以内であること
- ３.
- 他の学生の模範となる活動を積極的に行うこと
- ４.
- 懲戒処分を受けていないこと
- ５.
- ４年次に国公立大学大学院を受験すること
- ※2
- 大学入学共通テスト利用選抜の検定料が別途かかります。
- ※3
- 本特待生制度は、原則として他の給付型奨学金と併用することはできません。ただし、日本学生支援機構の給付型奨学金および国の高等教育の修学支援新制度については、この限りではありません。 また、国の高等教育の修学支援新制度による授業料減免の支援を受ける学生については、支援区分により修学支援金の減免金額が調整される場合があります。
- ※4
- 入学時は正規の金額で入学手続をする必要があります。入学後の申込により本特待制度を適用します。
国公立大学大学院で最先端の研究をしたい。
理系学生の想いを叶える環境が大和大学にはあります。
国公立大学大学院で
最先端の研究をしたい。
理系学生の想いを叶える
環境が大和大学にはあります。
SUPPORT
01
サポート伴走システム
（大学院受験科目指導）
入学時にはリメディアル教育で基礎学力を高め、大学院受験で必要な「TOEIC」や「数学」、「専門科目」、「面接・口頭試問」は、各科目の担当教員が理解できるまで親身に指導し、希望する大学院合格へ導きます。また、「進路担任×専攻担任」によるダブル担任制により、学習面とメンタル面の両方から受験への不安を解消します。
SUPPORT
02
国公立大学大学院との連携
（研究室インターンシップ）
大和大学理工学部・情報学部は、関西圏を中心に多数の国公立大学大学院と連携・協力関係を構築しています。この連携・協力関係をいかして、学部段階から大学院の施設・設備を用いた最先端研究を行うことが可能です。
また、この連携・協力大学院はさらに拡大していく予定です。
SUPPORT
03
大学院受験にかかる
費用補助
遠方の国公立大学大学院を受験する際には、研究室訪問や受験にともなう交通費、宿泊費等の一部を支援します（上限金額５万円）。
※費用補助の給付は１回のみ。
